ビジネス実務能力開発に焦点をあてた研究活動を推進する ― Japan Society of Applied Business Studies

ビジネス実務論集執筆要領

  1. A4単(縦版)の用紙に、原則としてワープロソフトを用いて2段組み横書きで書き、原稿の枚数は要旨・図表・注等すべてを含めて12枚以内とする。
  2. 1 ページの標準の字数は23文字×42行×2段組みとし、用紙の上下左右の余白は、上下が30mm、左右が22mmとする。ただし、標題・氏名・所属先については2段組みに設定する必要はない。また、サイズの大きい図表など、2段組みにすることが適切でないと認められるものについては、段組みを設定しなくてよい。なお、執筆用のテンプレートは、学会のホームページからダウンロードして使用する。

    文字の大きさ、フォントおよび位置は次のとおりとする。

    標題(和文): 18ポイント(MS明朝体・太字:中央揃え)
    副標題があるとき:副標題(和文): 14ポイント(MS明朝体:中央揃え)
    執筆者名(和文): 14ポイント(MS明朝体:右揃え)
    所属機関(和文): 12ポイント(MS明朝体:執筆者名の後に括弧して記載)
    標題(英文): 14ポイント(Times New Roman:中央揃え)
    副標題があるとき:副標題(英文): 14ポイント(Times New Roman:中央揃え)
    執筆者名(英文): 14ポイント(Times New Roman:右揃え)
    所属機関(英文): 12ポイント(Times New Roman:右揃え)
    要旨の見出し: 10.5ポイント(MSゴシック・太字:中央揃え)
    キーワードの見出し: 10.5ポイント(MSゴシック・太字:左揃え)
    章、節: 10.5ポイント(MSゴシック・太字:左揃え)
    項: 10.5ポイント(MS明朝体:左揃え)
    本文(和文): 10.5ポイント(MS明朝体)
    本文(半角英数字): 10.5ポイント(Times New Roman)
    注・参考文献の見出し: 10.5ポイント(MSゴシック・太字:左揃え)
    注・参考文献(和文): 9ポイント(MS明朝体)
    注・参考文献(英文): 9ポイント(Times New Roman)
  3. 原稿の冒頭に標題、氏名および所属先を付記する。また、これらについて英文も併記する。なお、査読用原稿には氏名および所属先を記入しない(それ以外は投稿原稿と同一とする)。
  4. 本文の前に要旨(800 字以内)と、キーワード(5 つ以内)を記載する。
  5. 文字は常用漢字・現代かなづかいによることを原則とする。また、欧文は活字体を用いること。
  6. 外国語には、できるだけ訳語を付けること。外国の地名・人名は原語を用いること。
  7. 本文において章・節等の記号を付ける場合には、次のように記すこと。

    章にあたるもの 1.見出し(全角)
    節にあたるもの 1.1 見出し(1.1は半角、その後のブランクは全角)
    項にあたるもの (1)見出し(全角)

  8. 図・表は一緒にし、記号は次のように記すこと。

    図表1 図表2 図表3

  9. 図表タイトルは図表の上に記すこと。
  10. 図表は、印刷用版下として直接使用できるものであること。
  11. 注は、できるだけ本文中に組み入れること。脚注とするときは、(1)、(2)のように注記の一連番号を参照箇所の右肩に書くこと。また、注記そのものは、本文の最後に一連番号を付けてまとめること。その際、Microsoft Wordの文末脚注機能は使用しない。
  12. 引用・参考文献の記載形式は以下の例による。引用の場合は、当該箇所の頁も記すこと。
    ■ 日本語単著書(単行本)の場合

    ≪著者名(出版年)『書名』出版社名≫
    例 斉藤孝(2004)『コミュニケーション力』岩波書店.

    ■ 日本語共著書(単行本)の場合

    ≪編者名(共著者名)(出版年)『書名』出版社名≫
    例 大宮登(他)編(2006)『新しい時代の秘書ビジネス論』紀伊國屋書店.

    ≪分担執筆者名(出版年)「分担執筆題名」編者名『書名』出版社名、分担執筆箇所:所在ページ≫
    例 中村健壽・油谷純子(2006)「秘書教育とキャリアデザイン」大宮登(他)『新しい時代の秘書ビジネス論』紀伊國屋書店,第1 章:p.1-17.

    ■ 日本語雑誌論文の場合

    ≪著者名(出版年)「論文名」論文集(雑誌)発行機関名『論文集名(雑誌)名』巻(号):ページ≫
    例 中村健壽(2006)「医療秘書の機能と医療秘書研究」日本ビジネス実務学会『ビジネス実務論集』第24 号:p.1-6.

    ■ 欧文著書の場合

    ≪著者名(出版年)『書名』出版社名≫
    例 Argyris,C. (2004), Reasons and rationalizations : the limits to organizational knowledge, Oxford.

    ■ 翻訳文献の場合

    ≪原著者(翻訳者訳)(出版年)『書名』出版社名≫
    例 ケラー,K.L.(恩蔵直人・亀井昭宏訳)(2000)『戦略的ブランド・マネジメント』東急エージェンシー.

    ■ インターネット資料の場合

    ≪サイトの運営主体.情報テーマ.(サイトURL).情報入手日.≫
    例 厚生労働省.各都道府県の「若年者のためのワンストップサービスセンター」設置状況.(http://www.mhlw.go.jp/bunya/koyou/jakunensha-jobcafe.html).2007.4.1 取得.

  13. 論集への掲載料は無料とする。
  14. 著者校正は初校のみとする。校正の際の原稿への加除は認めない。

注:「教育開発研究」の内容としては、主に以下の4点について記述することが望ましい。

  1. 開発の背景
  2. 開発の目的
  3. 開発した成果・教育プログラムの内容
  4. 教育プログラムの評価・考察

改定日

本要領は、2016年6月10日から改訂する。

論集執筆用フォーマット

以下のリンクからダウンロードしてご利用ください。

論集執筆用フォーマット(Micrsoft Word用ファイル)

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